日: 2022-02-04
スポーツ文化は、人間にとって「自然」なもの
人類史上「肉体的・精神的進歩があったと想像すべき保証がない」というトインビーの指摘は、現代において誤りであると言えるかもしれない。なぜなら、オリンピック記録の漸進的な更新の他にも、生物にとって最も大事な指標の一つである寿命において、人類は20～35年という平均寿命から、1900年に先進国で40～50年程度に延び(ウィルモス, 2010)、2000年には世界の平均寿命が66.8年に達し、その後のわずか20年間で73.3年にまで延びているのである（WHO, 2021）。これは多分に医学の進歩と言えるが、寿命という人間の生物学的限界が著しく更新された事例と考えてよいのではなかろうか。他にも近年の貧困の削減と栄養状態の改善によって、人間の平均身長にも顕著な伸びが見られる。健康や身体機能に関するスポーツの効果は誰もが認めるところであり、人間の健康寿命の更新に対するスポーツの貢献が期待されている。
日本のスポーツ基本法(2011)は、その冒頭において「スポーツは、世界共通の人類の文化である」と宣言する。レンク(1985)は、『人間における「自然性」とは、「文化」のことである。まさにそれは「第二の自然」と呼ばれるものである。これはとりわけ、スポーツにあてはまる。』と述べている。人間(肉体)における生物学的自然が第一の自然であり、第二の自然である「文化」は主として人間の精神的世界に関わるものと考えるのが自然だろう。オリンピズムがフェアープレーや平和な文化・社会の構築という基本理念を掲げているにもかかわらず、営利主義、勝利至上主義、政治的利用などにスポーツが振り回されてきている実態は、古代オリンピックから近代オリンピックにいたるまで変わってはいない、おそらく深刻化している。
しかしながら、未来への希望がないかというと、そうでもないだろう。たとえば、古代オリンピックでは殺人は認められていなかったとはいえ、競技において多数の死傷者が出る危険は参加者も審判も承知の上であり、実際に多くの若者の生命が失われている。近代オリンピックにおいては、オリンピアンの競技における怪我はかなりの頻度で起こるとはいえ、死に至ることは稀有である。競技者の生命や安全の確保という倫理的基準・価値観を参加者も聴衆も共有するようになったのは、一つの前進といえるのだろう。
スポーツと人権・環境・開発
【スポーツする権利】
スポーツと国連や国家の開発政策との結びつきは比較的新しい。国連ではユネスコが、1952年からスポーツをそのプログラムに取り入れるようになり、国家としてはドイツが1960年に「スポーツフォーオール」を推進する国家プランを立てている。これが基になって、1975年のヨーロッパスポーツ・体育担当大臣等会議において「スポーツフォーオール・ヨーロッパ憲章」が採択され、1978年の第20回ユネスコ総会において、「(第１条) 体育・スポーツの実践はすべての人にとって基本的権利である。」ことを宣言する「体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章」が採択されている。この国際憲章の前文の中で「 体育・身体活動・スポーツは、自然環境において責任をもって行われることで豊かになること、ひいてはそれが地球の資源を尊重し、人類のより良い利益のための資源保護と利用への関心を呼び起こす」[i]と述べrられており、この体育・身体活動・スポーツに関する国際憲章が持続可能な開発（SDGｓや地球憲章）と共通する理念を持つものであることが理解できる。
【スポーツと地球環境】
しかるに、肥大化・商業化を続けてきたオリンピックの現実は、1990年までは環境保護団体などからの非難を受け、開催地の選択にも滞る状況だったのである。リオで地球環境サミットが開催された1992年のバルセロナ・オリンピックにおいて、全参加国のオリンピック委員会が「地球への誓い（The Earth Pledge）に署名し、世界のスポーツ界も積極的に環境に取り組む意志を示す。そして、1994年のIOC創立100周年を記念するオリンピックコングレスにおいて、オリンピック憲章に初めて「環境」についての項目が加えられ、“スポーツ”、“文化”、“環境”は、オリンピック・ムーブメントの三本柱とされた。1995年にIOCは「スポーツと環境委員会」を設置し、以後、「IOCスポーツと環境世界会議」を定期的に開催している。20世紀初頭に、クーベルタンらによって復興した近代オリンピックは、第一次・第二次世界大戦による中断に見舞われながらも、国際社会の平和を促進するメッセンジャー的な役割を担い、1999年には「オリンピックムーブメント アジェンダ２１(持続可能な開発のためのスポーツ)」[ii]を採択し、スポーツの地球環境保全に向けての行動指針を明らかにしている。
【MDGｓ・SDGｓの手段としてのスポーツ】
21世紀に入ると、スポーツを主要な目的として、平和教育や環境保護といった目的との協調をはかるIOCに代表される従来のアプローチに加えて、開発や平和という目的を達成するための手段としてスポーツに期待する国連に代表されるアプローチが顕著になってくる。2001年にコフィ・アナン国連事務総長が、スイスのアドルフ・オギ前大統領を「開発と平和のためのスポーツ」特別アドバイザーに任命し、2002年には、国連組織間で開発と平和のためのスポーツ・タスクフォースが結成された。当タスク・フォースは、翌2003年に「開発と平和のためのスポーツ：ミレニアム開発目標（MDGｓ）達成に向けて」と題する報告書を作成し、その中でスポーツを、MDGｓを実現する上で「コストが安く、効果も大きく、強力な手段である」と規定している（内海, 2016）。また、同年、国連総会は、「教育，健康，開発そして平和を促進する手段としてのスポーツ」と題する決議を採択し、2005年を「スポーツと体育の国際年」と定めて、その啓蒙と実践に努めることを提唱する。2009年にIOCは国連総会のオブザーバーとしての地位を承認され、国連とIOCの協力関係が更に強化される。MDGｓを引き継いだSDGｓ(2030アジェンダ)の中でも、SDGｓを達成する上で、スポーツは以下のような貢献を期待されている。
３７．（スポーツ）スポーツもまた、持続可能な開発における重要な鍵となるものである。 我々は、スポーツが寛容性と尊厳を促進することによる、開発及び平和への寄与、また、 健康、教育、社会包摂的目標への貢献と同様、女性や若者、個人やコミュニティの能力強化に寄与することを認識する。[iii]
[i] 文部科学省（https://www.mext.go.jp/unesco/009/1386494.htm）アクセス2022年1月10日
[ii] 日本オリンピック委員会 (https://www.joc.or.jp/eco/pdf/agenda21.pdf) アクセス 2022年1月20日
[iii] 国連広報センター https://www.unic.or.jp/activities/economic_social_development/
sustainable_development/2030agenda/ アクセス 2022年1月10日
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