国際関係

オリンピック・パラリンピックとブータン選手団とGNH

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はじめに

2021年の東京オリ・パラ大会から2024年のパリ大会までのこの4年間は、私は自分の選手としての卓球中心で、コーチングからは遠のいている。ブータンへは卓球用具を贈り、障がい者卓球を含めサポートは続けているが、そもそも大半のアスリートにとって、そしてとくに途上国のスポーツ界にとって、オリンピックやパラリンピックは、あまりに遠い雲の上の存在なのである。その創設時には参加することに意義があると唱えていたオリンピックも、勝利至上主義が浸透し、今ではコマーシャリズムを優先するメガイベントとなり、独自に発展してきたパラリンピックもオリンピックと同化して熾烈な競争と各国がメダル争いに躍起となる世界へと変わりつつある。ロシアのドーピング問題やウクライナへの侵攻、そしてコロナによる中断・延期など、スポーツ界、国際社会そして地球規模の問題に翻弄され続けているオリンピック・パラリンピックは、実際にその基本理念である世界の平和と共生社会の実現に貢献し得る存在となりうるのだろうか。

ブータンとオリンピック

 第4代国王が会長となってブータンオリンピック委員会が創設されたのは1983年のことである。翌1984年には、ロス・アンジェルスオリンピック大会のアーチェリー競技に6名(女3名、男3名)の選手が参加し、ブータン王国のオリンピックデビューが実現する。それからブータンはオリンピック・アーチェリー競技の常連となり、2024年パリ大会まで11回連続で参加を果たしている。現会長はジゲル・ウゲン・ワンチュク王弟殿下であり、2018年に王弟殿下はIOCメンバーに選出されている。

オリンピックやパラリンピックではQuotaと言われる出場資格権の分配システムが各競技で定められており、その大半の出場枠は、世界ランキングと五大陸の代表枠によって占められている。各国のNOCに割当があるわけではない。そこで、オリ・パラには出場国数を増やす手段として、招待やワイルドカードという推薦枠が各競技に設けられており、ブータンは国技ともいえるアーチェリーでこの推薦枠を獲得することが恒例となっている。事実、ブータンのアーチェリー競技力は相当に高いレベルにあり、2019年のアジア選手権では、Karma選手(女性)が実力でアジア代表枠を勝ち取り東京オリンピックに参加している。アーチェリー以外の競技では2012年のロンドン大会の女子10mエアライフル射撃競技に推薦枠で参加したクンザン・チョデンが最初であり、続くリオ大会(2016)と東京大会(2020)でも同競技にブータンの選手が推薦枠で参加している。東京大会においては、柔道で初めての推薦枠を与えられ男子60キロ級にガワン・ナムゲル選手が出場、水泳競技においても男子100m自由形でサンゲ・テンジン選手が推薦出場を果たしている。2024年パリ大会においては、アーチェリーと水泳に加えて、陸上競技においてブータンに推薦枠が与えられ、クンザン・ラモ選手が女子マラソンに出場し、完走を果たしている。

ブータンとパラリンピック

 ブータンパラリンピック委員会が創設されたのは2017年のことであり、会長はユーフェルマ・チョーデン・ワンチュク王女殿下である。創設時から東京大会デビューを目指して積極的に活動し、東京大会には、砲丸投げの低身長クラス(F10)においてゲルシェン(男子)選手とチミデマ(女子)選手、そして男子のパラアーチェリー(リカーブ)種目にぺマリグセル選手が初参加を果たした。パリ大会では、女子10mエアライフル射撃(車椅子)にキンレイデム選手がブータンの唯一の代表選手として参加を果たしている。パラリンピックにおいても推薦枠を獲得するのは容易なことではない。まず、推薦枠に応募するための条件として、いくつもの決められた国際大会に参加して、出場資格の規定ポイントを上回る実績を残していることが必要である。その条件を満たした各国の多数の応募選手の中から選考委員会が協議して一人か二人のアスリートが選ばれる狭き門なのである。

 

パリ大会におけるブータン選手団の存在

パリ大会の開会式はセーヌ川から船に乗っての入場となった。五輪発祥の国ギリシャの次は、難民選手団が登場。参加選手が3人というBhoutan(フランス語表記)は、単独の小さな木目調のスピードボートに乗って登場して注目を集め「ブータンの船」が一時トレンド入りする。日本は大選手団であるにもかかわらず、ヨルダン、カザフスタン、ケニア選手団が同乗する大船での登場。小さな木目のボートに乗ったゴーとキラを着た若者がオレンジとイエローの雷竜の国旗を掲げ、小旗を振って観衆に応えるという演出は、オリンピックへの街道に咲く一輪の可愛らしい花のようなブータンの特別な存在を世界の人々にアピールしていて、パリオリンピックにGNHの香りをとどけているように思われた。

パリ大会で最も感動的な花を咲かせたのが、ブータンが初めて陸上競技に参加することになり、女子マラソンに出場したキンザン・ラモ選手である。ラモ選手は2022年のスノーマンレース(203km)で2位、2023年にプナカ市で開催されたブータン国際マラソンで3時間26分という記録で優勝という経歴をもつアスリートである。パリオリンピックは彼女にとって初めての平らな低地の国外大会だった。多くの選手が途中棄権となる中で、途中で一時は立ち止まることもあったラモ選手は、それでもあきらめずに80位、3時間52分59秒というタイムでゴールして、会場中の大歓声と称賛を受けたのだった。

水泳の100m自由形に参加しているサンゲ・テンジン選手は初参加の東京オリンピックでは57.57秒で泳ぎ、今回のパリ大会では56.08秒と自己記録を更新している。ところで100m自由形の世界記録が1分を切ったのは1922年のことで、サンゲ・テンジン選手の56.08秒という記録は、1936年のアメリカのフィック選手(米国)の世界記録56.4秒よりも速い。サンゲ・テンジン選手が世界記録に抜かれるのはフォード選手(米国)が55.9秒を出した1944年のことである。50mプールの一つさえ存在しないブータンの選手が80年前までは世界一位の記録をうちたてたということは驚くべき偉業である、と私は心底思うのである。ちなみにパリオリンピックでは潘 展楽(中国)が46.40秒という世界記録で金メダルを獲得している。

結び・GNHの風にたなびく五輪旗

ブータンの選手にとってオリンピックの意義は、その創設以来の理想である「参加すること」にある。そして個々のアスリートとしての目標は「自己ベストの更新」ということをあげている。アスリートのライバルであり超えるべき基準は常に「昨日の自分」であり、それは試合に勝つことでなく「自分に克つこと」なのである。

私には、金メダルをとったハッサン(オランダ)選手の2時間22分55秒よりも1時間30分長くパリの街道を走りスタンディングオベーションを受けたラモ選手と、世界記録を出した潘選手よりも9.5秒長くオリンピックプールを楽しんだサンゲ・テンジン選手のオリンピックこそが、「自らを克服し」「参加することの意義」を体現した至高の姿であるように思えるのである。

誇り高きブータン選手団のオリンピック参加によって、五輪旗がGNHの薫風に吹かれ、パリの空をたなびいた。

ブータン選手団とそれを支えたみなさま、ありがとう!! ごくろうさまでした。

ロス・アンジェルス大会のブータン選手団のさらなるご活躍を楽しみにしております。

体操女子・宮田笙子への五輪辞退の強要について

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スポーツ界の異様さを示すザンネンな事例が、またオリンピックという衆目を集める舞台を使って起こってしまった。法の番人である司法制度を用いる以外に、政府の行政組織やスポーツ団体などの一般社団法人は、それぞれ内規を用いた賞罰規程などの罰則を独自に設けている。行政組織でいう行政判断や行政裁量といった行為である。さて、この行政の手続きにはいくつかの原則がある。ここで問題とすべきなのは、その中でも行政手続きの比例原則と平等原則と呼ばれるものである。その内容は以下の通り。

①比例原則

ある行政目的を達成しようとするとき、より規制の程度が軽い手段で目的を達成できるのなら、その軽い手段によるべき、という原則です。 目的と手段の均衡を要求するもの。

②平等原則

憲法14条を受ける形で、行政機関が合理的な理由なく国民を不平等に扱ってはいけないという原則。

比例原則違反:まず、当件が、比例原則に違反していることは明白だろう。未成年者の喫煙、飲酒の禁止は本人の健康を守るという目的によってつくられた法律である。この目的を果たすために「もっとも規制の程度が軽い手段」を選択しなければならないことを、比例原則は定めているのである。今回の処罰が比例原則とはまったくかけ離れている基本原則に違反する行為であることは明白である。五輪辞退というまったく本人の健康とは真逆の法の目的にも反するもっとも重い手段をとった今回のケースは、体操協会という組織のクリーンで厳格なイメージを喧伝しようというまったく見当違いの目的をもってなされたものであり、即刻、取り消されるべきものである。

平等原則違反:これまでに、スポーツ界において、喫煙・飲酒を理由に国際大会への参加を剥奪された選手がいたのであろうか。聞いたことはない。今回のケースにおいても、他のオリンピック選手の喫煙や飲酒行為に関する話ばかりで、過去に今回のような処罰を行った事例はまったくないのである。今回のケースが明らかに突出した平等原則に反する行為であることは明白である。今回の判断は、スポーツ仲裁あるいは裁判によって、覆えされるべき基本原則に反する処罰と考える。

オリンピックにはドーピングなど様々な厳しい独自の規程があると理解している。選手のオリンピックへの参加資格は、国際的な基準をもって判断すべきことがらだろう。世界人権規約においても、日本国憲法においても、選手の人権は、他の国民と平等に扱われるべきものである。日本のスポーツ界だけが突出した過度な締め付けや罰則を選手に課しているとすれば、それこそ選手にとっては封建的な、常に恐怖を感じながら生きていかなければならない世界だろう。血税を使っているとか、オリンピアンだからとか、未成年に一般市民とは異なる高いモラルを求めることは高邁な理想としてはありえることかもしれないが、それをもって平等でも公正でもない過度の罰則の理由とするのは、日本スポーツ界独自の封建的な性格の現れでしかない。今日の国民の求める公正さにも、憲法の精神にも即したものではないことは明らかである。



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「平和と復興支援を考える(How can peace building be supported?)」

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友人のDr新井和雄さんの依頼で、久しぶりにスーツを着て、国連時代の平和構築に関する経験を話してきました。下館ロータリークラブは、ネパール地震や能登半島地震の被災地支援や植林・清掃活動など積極的な国際協力や奉仕活動を行っています。ロータリーはポリオ撲滅にも尽力しており、いまだにポリオが残っているパキスタンとアフガニスタン国境地域の平和・復興支援の経験などについて話しました。またいつか現地を訪ねることができるといいですね。

「戦争は人の心の中で生まれるものであるから、人の心の中に平和のとりでを築かなければならない」(ユネスコ憲章前文より)

 “since wars begin in the minds of men and women, it is in the minds of men and women that the defences of peace must be constructed.” Preamble to the Constitution of UNESCO

(minds of menに最近、and womenが加えられ、女性の平等で公正な役割が憲章の中で認識されるようになった)

「チームひな」が世界最大最強の「卓球中国」に劇的な勝利。卓球界に新しいフロンティアが拓けるのか?

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 昨夜の世界卓球選手権大会(於:ダーバン、南アフリカ)の女子シングルス準々決勝で、早田ひな選手が、世界3位の王芸迪選手(中国)を4―3で破った。カウントは、4-11/11-3/11-9/6-11/11-9/8-11/21-19。

 特に、ファイナルセット、8-10から9回のマッチポイントをはねかえしての21-19の勝利は、卓球の歴史と見る者の心にのこるファンタスティックでエキサイティングなドラマだった。

 早田ひな選手はインタビューに答えてこう述べている。

 「中国(選手)の壁を超えるために、チームひなの皆さんに支えてもらってきたので、この大舞台で勝つことができて嬉しいです。」

 個人競技であるテニス、陸上等のオリ・パラスポーツで、世界を目指す選手をサポートするボランティアも含めたチームが形成されることがある。プロスポーツで経済的にゆとりのある選手なら自分のチームを作ることもできるが、卓球のようにプロとして自立することすら大変な競技では、世界チャンピオンを目指せるようなチームを個人がつくることは、かなりの困難であり不可能に近いことだろう。ましてや、さまざまな国際大会への参加申請すら、テニスのように世界ランキング選手の自由意志で決められるわけではなく、日本(各国)の卓球協会にコントロールされているわけだから、大会へ向けた調整すら自分ではスケジュールを決められない。

 卓球中国は言わずとしれた中央集権型の巨大卓球企業であり、周恩来首相のお声掛りで中国の建国期から始められたもっとも長い国家プロジェクトである。当然のことながら、卓球中国は世界最大の市場である中国国内のモノポリーを有し、世界においても裾野からトップまでの最大の卓球消費者を抱える寡占企業である。世界チャンピオンレベルの選手層において、ほぼ独占状態を数十年にわたり続けている信じ難いパフォーマンスを誇っている。現代にいたっても企業努力を怠らず、その地位も強まるばかりである。

 スポーツ界においては、個人の努力と栄光を称える風潮が主流であり、国家は表面にでないことが基本となっている。「政治とスポーツは別もの」であるべきもの。ただ国家がスポーツを支援することは称賛されることであり、スポーツが国民を鼓舞することや経済効果をあげることも大切な役割であると考えられる。卓球中国はその一つの典型なのだろう。

 さて「チームひな」という小さな個人グループ(企業ですらない)を母体とする早田ひな選手が、卓球中国のチャンピオン軍団のトップメンバーを世界卓球選手権大会という世界最高の花形舞台で撃破するという歴史的な快挙を成し遂げた。この意義は決して小さなものではないだろう。世界の先端技術において、個人のグループがGAFAに勝利したようなものなのか。スポーツではレベルプレイイングフィールド(level playinng field)と言って「同じ条件、同じ土俵」で戦うことが保障されている。経済の市場原理は実はそうではない。かといって、スポーツの勝負は、そもそも土俵にあがる前についていることも、実力差のある選手の試合を見れば明らかなことである。アマチュア相撲のチャンピオンを大相撲の力士と対戦させても結果は見えている。

 今後、チームひな、のような個人グループが世界最大最強の卓球中国企業に勝つような現象が起こるとしたら、これは卓球界における歴史的、コペルニクス的転換と言っていいだろう。個人のチームが国家企業に優っている点があるとすれば、個人の特徴、性格、コンディションに合わせた調整ができることだろう。また、選手一人にかける費用という点では、一企業でも支えられる程度のものだろう。大谷翔平選手クラスでも、彼個人にかけられた費用はリーズナブルなレベルだと思われる。

 それでも、国際大会という主戦場でプレーするには、「卓球日本」という中小企業のサポートが不可欠である。今のところ、そのサポートは「卓球中国」と比較してあまりにも貧相である印象は否めない。おそらく、選手自身が一番それを痛感しているのではないだろうか。

 「チームひな」や「張本ファミリー」が、「卓球中国」という世界を牛耳る国家企業に対抗して、新しい卓球界の歴史とフロンティアを拓く契機とならんことを、祈り、むちゃくちゃ応援したいと思う。

カミラ・ワリエナのドーピング問題と冷戦の復活

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女子フィギュアスケートのスター選手であるロシア・オリンピック委員会(ROC)のカミラ・ワリエワ(15)が、昨年12月のロシアの大会でのドーピング検査で陽性反応を示したことが発表された。しかるに、ロシア反ドーピング機関(RUSADA)は、ワリエワ側の異議申し立てを受け入れて、すぐに処分を解除して、活動継続を認めたという。これに対し、国際オリンピック委員会(IOC)が、処分解除の決定を不服として、スポーツ仲裁裁判所に上訴するのだそうだ。ロシアの国家組織をあげたドーピング問題はあまりに長期的で、広範囲で、確信犯的で、相当に根が深い。このような国家・組織体制においては、選手は使い捨ての道具であり、犠牲者でもある。一部のスターの背後には、累々とした屍が築かれることになろう。

ウクライナ危機といい、北京オリンピックは、イデオロギー的な冷戦の復活の気配に満ちている。